【専門コラム】ダイヤモンド財務®の着眼点 お金を残す経営財務
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勝ち残る社長のお金を残す能力の磨き方
第62話：勝ち残る社長のお金を残す能力の磨き方
「舘野先生、私は営業とか技術関係の分野は比較的得意なのですが、会社の数字のこととなるとサッパリ・・・でして。アタマの中では『決算書は大事』とわかっているつもりなのですが、何度見ても単なる数字の羅列にしか見えないんです。」と先般社長に就任したばかりの、とある二代目社長さんからのご相談です。
経営者であれば、誰しも一度は同じような経験があるのではないでしょうか？
むしろ、逆に「そのようなことは感じたことがない」という社長ほど、全く自社の財務の内容をわかっていなかったり、わかったつもりで経営の舵取りをとっていたり・・・と意外とアブナイ状態だったりするものです。
「自分の会社の決算書なのに、なんだかピンとこない。」
「決算書が大事なのは理解していても、具体的な経営判断に活かせていない。」
「決算書を見ても、単なる数字の羅列に見えてしまう。」
あるいは、
「決算書上は儲かっているように見えるけど、いつもゼンゼンお金がない。」
「いつも何となくお金が足りない気がしている。月末がコワイ。」
「財務に対する漠然とした不安から、目隠し運転で高速道路を走るような感じがする。」
このように、人知れず悩まれている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
プロの職業会計人や腕のいいバンカーなどは、決算書を見た瞬間に「この会社は、○○な会社なんだろうな。」とか「××の数字の動きは、ちょっと気になるな。本当かな？」とか「○○の項目を××にしたら、もっとお金が残りやすくなるのに・・・。」など、決算書から発せられるメッセージをつぶさに読み取ることができます。
ですから、決算書というものは、会社の顔であり、社長の考え方や経営方針が数字で表現された大変重要な機密情報であるということをよくよく理解しておくべきなのです。社長が財務に対する意識が高く、決算書を日頃から読みこなしている場合には、必然的に決算書も洗練された美しいものに磨き上げられているものなのです。
逆に、社長が財務に対する意識が低く、決算書は年に1回申告書を税務署に提出するために会計事務所が作っているもの・・・という認識の場合には、当然ながら決算書は成行きの数字を取り纏めたいわば税法基準の決算書になっているものです。
税法基準の決算書の場合は、税務申告書を作るということを主眼に作成された決算書のため、目線はあくまでも「税務署」にあります。したがって、社長にとって正しい経営判断を下すための経営のモノサシという視点で作成されたものではないですし、当然ながら、金融機関の視点も考慮されていないのです。
多くの社長や一般的な職業会計人は、「売上をつくる能力」イコール「お金を残す能力」と考えます。だからこそ、年に1回の決算書作成だったり、税法基準の決算書であっても何ら違和感を感じることなくそれが当然のように感じてしまっているのかもしれません。
ですが、それは間違いです。
「売上をつくる能力」と「お金を残す能力」は全く別の能力ですし、決算書は税務署のためにあるのではなく、社長のためにあるものと考えるべきなのです。
「会社のお金のことは経理担当者が見ているはず」とか、「顧問税理士がきっと何でもわかっているはずだ」と思っていたら、それは大間違いです。
真にお金が残る仕組みづくりが出来るのは、社長しかいないのです。そして、この「お金を残す能力」を磨くためには、自社の決算書を経営に活かせるようになることが最初のスタートラインなのです。
永続的な成功繁栄を志し、儲かって潰れない会社づくり、利益を出してお金が残る強い財務体質の会社づくりを目指す社長は、「自分の会社の決算書を見ても、何も感じられない」という状況について、健全な危機感を持つものです。その上で、最短距離で抱えている課題を解決し、ありたい姿に到達できる方法は何なのかを必死に考え抜きます。
大切なことは、社長に就任する前、あるいは社長就任後であっても出来る限り早い段階で、「自分の会社の決算書を見て、ピンと経営の質向上のためのアイディアが閃く」あるいは「決算書の数字の動きから、自社の将来が見えるようになる」あるいは、「ヘンな数字の動きに対して、敏感に反応できるようになる」ように努力をしなければならないのです。
自社の決算書を経営判断に活かせていないとしたら、それはまさに「宝の持ち腐れ」でしかありません。決算書は、税務署に申告書を提出する際の単なる添付資料ではないということを、社長はよくよく理解しておくべきなのです。
あなたは、決算書を経営に活かせていますか？
自分の会社の決算書を見て、「ピン」と何かを感じとることが出来ていますか？
ダイヤモンド財務®コンサルタント 舘野 愛
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社長と会社にお金が残る仕組みづくりの専門家
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