会社にお金が残らない本当の理由｜5つの原因と改善策
「売上は伸びているのに、なぜか会社にお金が残らない」「決算では黒字なのに、預金残高が増えない」。このような悩みを抱える社長は少なくありません。
会社にお金がない原因は、売上不足だけではありません。黒字でも、借入金の返済、税金、設備投資、売掛金や在庫の増加によって、会社の現金は減ります。
社長が確認すべきなのは、売上や利益だけではなく、会社のお金がどこから入り、どこへ出て、最終的にいくら残るのかという流れです。この記事では、会社にお金が残らない5つの原因と、改善に向けて確認したい数字を解説します。
会社にお金がない原因
「会社にお金がない」と感じると、多くの社長は「もっと売上を増やさなければ」と考えます。しかし、会社の現金は売上だけで決まりません。
- 売上代金が入る前に仕入代金の支払いがある
- 銀行への借入金返済額が大きい
- 売掛金や在庫が増えている
- 設備投資で大きなお金が出ている
- 税金や社会保険料の支払いを見込んでいない
こうした要因が重なると、決算書では利益が出ていても、会社の現金は減ります。利益が出ていることと、会社にお金が残っていることは同じではありません。
黒字なのに会社にお金がないのはなぜ
決算書上で1,000万円の利益が出ても、その1,000万円がそのまま預金口座に残るわけではありません。利益から税金を支払い、借入金の元本を返済し、設備を購入します。売掛金や在庫が増えれば、そこにも現金が使われます。
そのため、黒字なのに会社にお金がない状態は十分に起こります。利益だけではなく、その利益が最終的にどれだけ現金として残るのかまで確認する必要があります。
会社にお金が残らない5つの理由
1 会社に必要な利益が足りていない
黒字であっても、借入金の返済、税金、設備投資、将来の事業投資に必要な金額を下回っていれば、十分な現金は残りません。単に黒字か赤字かを見るのではなく、会社に必要なお金を残すために、いくらの利益が必要なのかを確認します。
2 借入金の返済負担が大きい
借入金の元本返済は、損益計算書上の経費になりません。利益が出ていても、毎月の返済額が大きければ現金は減ります。借入金そのものではなく、会社の収益力と資金量に対して返済計画が無理のない水準かを確認します。
3 売掛金や在庫にお金が寝ている
商品を販売して売上を計上しても、代金を回収するまでは現金が入りません。在庫を仕入れれば、現金は商品に変わります。売上が伸びるほど運転資金が必要になり、資金繰りが苦しくなる場合もあります。売掛金の回収期間と在庫の増減を確認します。
4 税金や設備投資など将来の支出を把握していない
法人税、消費税、社会保険料、賞与、設備投資など、大きな支出は毎月同じ額ではありません。今の預金残高だけで判断せず、3か月後、6か月後の支払いを織り込んだ資金計画を作ります。
5 売上 利益 現金を同じように見ている
売上が増えても、利益と現金が同じ割合で増えるとは限りません。社長は、売上はいくらかだけでなく、必要利益はいくらか、最終的に現金はいくら残るかを一連の流れとして把握する必要があります。
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会社にお金がないときに確認したい3つの数字
1 現在の現預金残高
まず現在地を確認します。ただし、今の残高だけを見て経営判断はしません。
2 毎月会社から出ていく金額
人件費、家賃、仕入代金、借入金返済、税金などを整理します。借入金は、目的、残存期間、年間返済額も確認します。
3 6か月後の現預金残高
今の経営を続けた場合に6か月後の預金がいくらになるかを見通します。答えられない場合は、資金繰り表で会社のお金の流れを見える化するところから始めます。
会社にお金を残すために売上だけを追わない
資金繰りが苦しくなると、売上を増やすことに意識が向きます。しかし、売上を増やすために人を採用し、在庫や広告費を増やし、設備投資をすれば、現金が先に減ることがあります。売上を伸ばす力と、お金を残す力は別に管理する必要があります。
売上、利益、現金をつなげて考え、将来から逆算して財務戦略を立てます。資金繰り表とキャッシュフロー計算書の違いを知りたい方は、関連記事もご覧ください。
資金繰り表とキャッシュフロー計算書の違い｜利益が出てもお金が残らない理由
その場しのぎの借入れだけでは解決しない
銀行借入は、事業を成長させるための重要な手段です。一方で、会社のお金が足りなくなった原因を確認せずに借入れだけを繰り返すと、返済額が増えて資金繰りがさらに苦しくなる場合があります。
まず、会社のお金が残らない原因を特定します。そのうえで、必要利益、借入金、返済計画、設備投資、税金、将来の資金需要を一つにつなげて判断します。
会社にお金が残る仕組みをつくる
強く永く続く会社をつくるには、今月の資金繰りを乗り切るだけでなく、半年後、1年後を見据えて経営判断できる状態をつくる必要があります。
自社のお金がどこから入り、どこへ出て、なぜ残らないのか。まずはこの流れを確認してください。
この記事の執筆者：舘野 愛（同族会社専門 ダイヤモンド財務®コンサルタント）
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社長と会社にお金が残る仕組みづくりの専門家
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